SDGsの取り組み

《SDGsへ向けて建築工房わたなべの取り組み》

建築工房わたなべは、高性能・健康住宅の普及促進を通じて、SDGs(持続可能な開発目標)に取り組んでいきます。
次世代につなぐ住まいを目標に、将来的なエネルギーコストの上昇、建物の老朽化リスクに備えた住宅を提供します。


■SDGs(持続可能な開発目標)とは

SDGs(エス・ディー・ジーズ:Sustainable Development Goals)とは、2015年9月、国連サミットにて193の国連加盟国の間で採択された、「持続可能な開発のための2030アジェンダ」に記載されている2016年から2030年までの国際開発目標です。

「世界を変えるための17の目標」により構成され、地球上の誰一人として取り残さない(leave no one behind)ことを誓っています。SDGsは発展途上国のみならず、先進国自身が取り組むべきユニバーサル(普遍的)なものであり、日本政府も積極的に取り組んでいます。

 ★持続可能な開発のための2030アジェンダ
  https://www.mofa.go.jp/mofaj/gaiko/oda/sdgs/pdf/000270587.pdf

 ★JAPAN SDGs Action Platform (外務省)
  https://www.mofa.go.jp/mofaj/gaiko/oda/sdgs/


■建築工房わたなべが進めるSDGs

(株)建築工房わたなべは、国連が提唱する「持続可能な開発目標」に賛同し、持続可能な社会の実現に向けて事業を展開していくことが重要だと考えます。
現在も、事業特性を踏まえ、SDGsの目標の中から取り組むべき課題を抽出し、それらの解決に向けたサービス展開をしています。 引き続きこれら課題の解決に向けた事業を積極的に推進していきます。


 省エネ設計による住まいづくり

省エネ設計により大きな環境改善効果を生み出し、私たちの暮らし方を変えてゆくことに貢献します。

・BELS工務店として、省エネ住宅を広く普及して消費エネルギーを削減します。
・5つ星ZEHビルダーとして、ZEH住宅を普及促進して、ゼロエネ生活を広めます。
・パッシブな建築計画により、日射取得をコントロール、建物躯体の高断熱化や高効率エネルギー機器の採用で省エネ効果を最大化します。
・創エネ利用の太陽光発電システムによりクリーンな自然エネルギーを生活に取り入れます。
・全棟、長期優良住宅認定取得により住宅の長寿命化を推進して、永く暮らせる住まいを提供します。

  


 高性能住宅の提供

いつまでも安心・快適な住まいを提供するために、建物の高性能化と長寿命化に向けてより良い技術を精査して積極的に採用しています。

・全棟、基礎から構造躯体まで許容応力度による構造計算を実施して、耐震等級3を取得しています。
・精度の高いプレカット工法により構造計算通りの構造躯体を施工しています。
・3階建住宅や大開口・大空間建物では、安心して自由空間を構成できるSE構法を採用しています。
・木造住宅においても、火災に強いと認められた省令準耐火構造とします。
・建物の長寿命化と防蟻対策として基礎パッキング工法を採用しています。
・将来的にメンテナンスがしやすいように、埋設部ではさや管ヘッダー方式による配管を行います。
・耐震構造にプラスして、制振ユニット「MIRAIE」の採用により、地震の揺れを軽減します。
・定期的なメンテナンスで確実な住宅性能の維持が実現できるようにしています。

    


  地元富士山麓の家づくり

高気密・高断熱住宅で、室内の温度を四季を通して家中快適にコントロールして「健康と快適」を実現する家づくりをしています。

・温熱環境の向上で、ヒートショックやシックハウス症候群などの健康被害を抑えて、健康寿命の延伸を目指します。
・高齢化社会への対策として、バリアフリー設計により、けが等のリスクを軽減し自立生活を支えます。
・既存住宅においても、耐震性能向上による安心と断熱性能向上による心地良さをリノベーションで解決します。
・セントラル型浄水器(サイエンスウォーター)を設置し、家中どの蛇口をひねっても、安心・安全・キレイな水をいつでも利用できます。浴室に設置するマイクロバブル・トルネードと併せて、住みながら「綺麗に」「健康になれる」ご提案 をしています。


  地域に根差した工務店

地元富士山麓の「富士ひのき」を主要構造材(柱・土台等)に用いて、富士山麓の人工林の循環を行うことにより、富士山の保全や治水に繋げていきます。

・富士山檜輝によるSGEC森林認証システムの家を提供しています。
・富士山木造住宅協会のメンバーとして、森林認証材委員会に参加し木こりツアーを開催します。
・富士ひのき等の静岡優良木材を採用して、地場産材による地産地消の比率を高めています。